取扱商品 > 株式:ETF
株式
ETF
ETFとは
ETF(上場投資信託)とは、「Exchange Traded Funds」の略で、その価格が株価指数(TOPIXや日経平均など)、金などの商品価格、商品指数などに連動するようにつくられ、上場されている投資信託です。
ETFには「株」と同じように4桁の証券コードが割り当てられていて、株と同じように売買することが可能です。投資効果を株価指数等に連動させる仕組みとして、多くのETFは、株価指数等の構成銘柄をその構成比率に応じて保有しています。
そのほか、「株価指数等に連動する投資成果を目的として発行された有価証券等」を投資対象として組み入れることにより、その投資成果が株価指数等に連動するものもあります。
ETFの特徴
1.証券取引所に上場している
株式と同様に、全国の証券会社を通して売買ができます。
2.投資判断や損益の把握が容易
一般的にTOPIXや日経平均といった株価指数などに連動するよう運用されるので投資判断が容易であり、ニュースや新聞その他情報端末などで株価指数が報道されるため、値動きや損益が容易といわれています。
通常の投資信託に比べ、信託報酬が安く、長期投資にも適した商品といわれています。
ETFの魅力
1.いつでも売買できます
一般的な投資信託は基準価額が1日1回だけ算出され、売買はその価格で行われていますが、ETFは株と同じように東証、大証の立会時間内ならいつでも売買できます。
2.指値・成行注文ができます
ETFは株と同じように希望値段を指定する指値注文のほかに、成行注文も出すことができます。
3.信用取引ができます
ETFは株と同じように信用取引の対象となっていますが、弊社は外国ETFは信用取引ができません。
4.株式と同じ手数料で売買できます
ETFは株と同じ売買手数料で売買できます。
5.ファンドの信託報酬が安い
ETFは一般的な投資信託に比べると、投資信託委託業者が直接的に信託財産の売買を行うことが少ないため、投資信託委託業者のコストを削減できることから、信託報酬等の投資家に転稼されるコストが安く設定されています。
6.少ない資金で分散投資ができます
日経225などの指標構成銘柄に分散投資されているため、少ない資金でリスク分散が可能となります。
| ETF | 通常の投資信託 | |
|---|---|---|
| 購入する場所 | 全銘柄全国の証券会社どこでも購入 | 取扱っている証券会社が限定 |
| 購入価格 売却価格 |
自分で指定することが可能 | 指定不可能 |
| 銘柄名・価格の 確認方法 |
一般紙の株式相場欄に毎日掲載 | 専門誌を見るか取扱証券会社に確認 |
| 信託報酬 | 通常の投資信託に比べて安い | ETFの信託報酬に比べて高い |
ETFのリスク
1.価格変動リスク
株式など値動きのある証券に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、元本が保証されている商品ではありません。
2.発行体リスク
組み入れ株式などの証券の発行者の経営・財政状況の変化及びそれらに関する外部状況の変化により、基準価額が変動し、投資元本を割り込むことがあります。
3.運用リスク
ETFは、基準価額が対象となる指標に連動することを目指して運用されますが、運用上、基準価額と対象指標が乖離することがあります。 なお、市場の急変時などには、対象指標に連動する運用が困難になる場合もあります。
4.流動性リスク
市場の需給等の状況によっては、予期した価格で売買できない可能性や売買が成立しない可能性もあります。 また、上場ファンドが、東証・大証の定める上場廃止基準に該当する場合、上場廃止になることがあります。
5.為替リスク
外貨建ての資産で運用されているETFには、為替変動リスクやカントリーリスクがあります。
6.その他
その他、様々な経済情勢等の影響を受けて、分配金が減少したり、基準価額が変動し投資元本を割り込むこともあります。
ETFの購入を検討される際には、必ず「上場有価証券等書面」を、外国ETFの場合には、加えて「外国証券内容説明書」をご覧下さい。
ETFの税金
ETFの収益分配金や売却損益に対する税金の取扱いは上場株式と同じです。
収益分配金は配当所得とされ、その支払いの際に10%(平成23年12月まで)の税率で源泉徴収が行われます。
なお、外国株価指数連動型ETFは、配当控除の適用がありません。
ご注意頂きたいこと
- 当資料は、当該ETFの概要をご紹介するものであり、特定の金融商品を推奨・勧誘する目的のものではありません。
- 当ファンドは、主に株式等値動きのある有価証券に投資します。有価証券の価格は市場環境、有価証券の発行会社の業績、財務状況等により価格が変動するため、損失を被る場合があります。
- 本資料は信頼しうると考えられる情報源に基づき作成されておりますが、その正確性・完全性を保証するものではなく、当資料に記載の情報を元に行った投資判断による損失を補償するものではありません。
- 当社で取り扱う商品等へのご投資には、当該商品等の契約締結前交付書面、上場有価証券等書面、目論見書、お客様向け資料等をよくお読みください。
